コロナ禍で人やモノの移動の制限が続き、物理的なマーケティングが難しい中、多くの企業がデジタルマーケティングへの注目を高めています。
日本でも多くのユーザーを抱えるSNSは、オーストラリアでもさかんに利用されています。
総人口に占めるSNS利用者の割合は約80％にも及び、FacebookやInstagram、Youtubeなど、世界的規模のSNSに多くの利用者が集中しています。
今回はオーストラリアのSNSに関する様々な情報を紹介し、そこから考えられる日本とのつながりについて考察します。
オーストラリアでは、非常に多くの人々がSNSが利用しており、総人口に占める割合は約80％にも及ぶとされます。
これだけ多くの利用者がいるいっぽうで、オーストラリアの普及率やSNSシェアについては、日本ではそれほど詳しく認知されていないのではないでしょうか。
ここではまず、同国で人気を集めているSNSについて紹介します。
メタ・プラットフォームズが提供するコミュニティサイトのFacebookは、オーストラリアで非常に多くの利用者を擁するSNSのひとつです。
その利用率は女性の方がやや多い傾向にあり、携帯電話のみのFacebook利用者割合は約60％となっています。
またパソコンのみで利用している人は約2%、携帯電話とパソコン両方でアクセスする人は36%となっています。
後述するオーストラリアのスマートフォン普及率を考慮すると、凄まじい数のユーザーがいることがわかります。
動画共有サービスのYoutubeは最も人気のSNSで、その利用率に男女比はほとんどなく、女性のほうがわずかに多い程度です。
検索クエリでは「song」や「music」といった音楽関連の検索のほか、「minecraft」「fortnite」「apexlegends」など、若者を中心に人気のゲーム関連のコンテンツが検索上位を占めています。
広告がリーチできる潜在的人数は約2,000万人以上にものぼり、SNSの中でも最も高い数字を誇ります。
WhatsAppは、LINEなどのSNSが普及する日本ではそれほど知名度は高くありませんが、20億人ものユーザーを抱える世界シェアトップのメッセンジャーアプリです。
オーストラリアでも、WhatsAppは比較的メジャーなSNSとなっています。
同国には様々な国籍の人々がいるため、このような世界的メッセージングSNSが多く利用されていると考えられます。
なおWhatsAppには絵文字があり、LINEのように「既読」が付き、友達のオンライン状況を確認することもできますが、スタンプ機能はありません。
ここからは、多くのSNS利用者を擁するオーストラリアで、どのようなデバイスやブラウザがどの程度利用されているのか解説します。
オーストラリアの人口は約2,500万人で、そのうち約2,200万人がインターネットを利用しています。
いっぽうインターネットに接続されているモバイルデバイスは、約3,200万にも達しています。
これは人口比で見ると約125％以上に及び、一人が一台以上のデバイスを所有しているということになります、
最も所有されているデジタル機器はスマートフォンであり、所有率は95％以上にまでのぼり、パソコンでは75％以上、タブレットでは45％以上となっています。
これに比べ、日本のスマートフォンの普及率は2021年で85％以上になっています。
オーストラリアではテレビの利用時間の約2倍近くインターネットを利用しており、一日平均6時間ほどとなっています。
日本は平均2時間ほどであるため、オーストラリアでのインターネット利用がさかんであることがわかります。
また日本で進んでいるテレビ離れは、オーストラリアでも同様と考えられます。
さらにインターネット利用先の内訳としては、ソーシャルメディアが1時間46分とトップで、ネットニュースの1時間14分やミュージックストリーミングサービスの1時間22分を上回っています。
オーストラリアのブラウザシェアは、「Chrome」が全体の半分近くを占め、圧倒的な利用率を誇ります。
いっぽうChromeに次ぐ「Safari」は、約35％となっています。
SafariはMacやiPhoneなど、Apple社製の標準ブラウザとして搭載されていますが、他の製品では搭載されていることはほとんどありません。
このため、オーストラリアでのApple社製品のシェアをうかがうことができます。
先進国であるオーストラリアでは、インターネットやスマートフォン、SNSの普及率は非常に高くなっています。
日本に比べてWebマーケティングがさかんであり、他の欧米圏と特別大きな違いもないため、比較的マーケティングしやすいといえるでしょう。
今後「アフターコロナ」を見越したSNSを利用したマーケティング手法は、より浸透することが考えられます。
インターネットの利用がさかんなオーストラリアでは、さらに競争が激化する可能性もあり、今後も注視が必要となるでしょう。
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＜参照＞
datareportal：DIGITAL 2021: AUSTRALIA