商品を検討する際に利用するサービス
3か月以内に「初めて購入するブランド」の商品を購入した割合
3か月以内に購入した商品を認知した場所、検討した場所
ニールセン デジタルは1月27日、「ニールセン オンラインショッピングレポート2021（Nielsen Online Shopping Report 2021）」のデータから、2021年の日本におけるEC利用動向を発表した。18-34歳が商品を検討する際に利用するサービスのトップはAmazonで46%、Google検索が39%で続いた。だが、35歳以上では楽天市場が最多の52%を獲得。Amazonは48%だった。18-34歳では30％が商品の購入を検討する際にTwitterやYouTubeを活用しているのに対し、35歳以上では検索エンジンやオンラインショップを活用する傾向にあるとしている。米国の消費財（CPG）市場では、Nielsen Commspointによると、実店舗で「過去に購入したことのないブランド」を購入する割合はわずか4.3%だったのに対して、オンラインでは12.1%と約3倍になっていた。日本市場も同様に、オンラインでは過去に購入したことのないブランドを買う傾向が見られた。化粧品を実店舗で購入した人では13％が過去に買ったことのないブランドを選択オンラインでは過去に購入したことのないブランドを買った人は22％に上る。日用品の場合でも、実店舗の7%と比べてオンライン購入では19%と倍以上。特に若年層の化粧品購入においては、オンラインで新しいブランドを購入する可能性が高く、実店舗購入と比べると新しいブランドを購入した人は約2倍となっている。購入場所がオンラインに移行しているだけでなく、実店舗での購入においてもオンラインは重要な情報源となっている。たとえば、化粧品では実店舗で商品を購入した場合、その商品を実店舗で認知したという人が36%を占める一方、同程度の34%の人がオンラインで認知している。検討段階においても、実店舗で化粧品や日用品を購入した人の10％前後が、検索サービスやオンラインショップなどのオンラインサービスを活用している。ターゲットの属性や商品カテゴリーによって商品の購入検討をする際に必要とされる情報は異なるが、店舗で実際に手に取って商品の使用感を確認する代わりに、オンラインで代替しているケースもある。「Nielsen Online Shopping Report 2021」は、インターネットユーザーの多くが利用するオンラインショッピングについて、商品カテゴリーごとに「今後オンラインでの購入が拡大していくのか」「商品を購入するまでのカスタマージャーニーにおいてオンラインがどのような役割をしているのか」などをまとめたレポート。調査は2021年12月に実施。月1回以上インターネットを利用している日本全国の18歳以上の男女約6000人を対象に調査した。